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Education at a Glance 2014

OECD Indicators

Summary in Japanese

図表でみる教育2014年版

OECDインディケータ

日本語要約

教育の受けやすさが拡大しても、その恩恵は公平に行き渡っていない

教育は引き続き受けやすくなっており、高度な読解力を有する成人の割合も増え続けている。しかし、教育と技能が個人の人生の機会に及ぼす影響が著しく増大しているため、社会経済的格差は深まっている。

労働市場は高学歴と高技能に報いる

例えば雇用情勢を見ると、平均で、高等教育を修了した成人の雇用率は80％を超えているが、後期中等教育を修了していない成人の雇用率は60％未満である。しかし、高等教育修了者でも、特に若者は失業と無縁ではない。OECD諸国平均で、2012年の高等教育修了者全体の失業率は5.0％だった（2008年の3.3％から上昇）が、そのうち25～34歳人口の失業率は7.4％だった（2008年の4.6％から上昇）。これに対し、2012年の後期中等教育を修了していない25～34歳人口の失業率は、2008年の13.6％から上昇し、19.8％に達した（もっと高い国も多い）。 これらのデータは、近年の経済危機から最も大きな打撃を受けたのが低学歴の若者であることを改めて裏付けている（インディケータA5）。

教育水準が同程度であっても、技能がないと失業のリスクが高まる。例えば、「成人技能調査」に参加した24カ国・地域の平均で、後期中等教育は修了していないものの、読解力の習熟度が中レベルの成人の場合、2012年の失業率は5.8％だったのに対し、学歴が同じで読解力の習熟度が低レベルの成人では8.0％だった。同様に、高等教育修了者の場合も、読解力の習熟度が最高レベルの者の失業率2.5％に対し、習熟度が低い者では3.9％だった（インディケータA5）。

収入に関するデータも、教育上の「持つ者」と「持たざる者」の格差が拡大していることを示している。OECD諸国平均で、高等教育修了者の収入は後期中等教育未修了者の収入より82％多い。教育水準が同程度でも技能の差が収入に影響する。平均で、「成人技能調査」による読解力の習熟度が最高レベルの高等教育修了者の収入は、最低レベルの高等教育修了者の収入より約45％多い（インディケータA6）。

大半の国では、教育の絶対的な上方流動性は下方流動性より一般的である

多くのOECD諸国では、後期中等教育と中等後教育と高等教育の双方における教育制度の拡大により、25～34歳の人々は彼らの両親より高い学歴を得る機会を与えられている。2012年の「成人技能調査」（「OECD国際成人力調査（PIACC）」の調査）に参加したOECD諸国の平均で、若年人口の32％は両親より高学歴で、両親より低学歴の若年人口は16％に過ぎない。エストニア、ドイツ、ノルウェー、スウェーデン以外の全ての国で、教育の絶対的上方流動性は絶対的下方流動性より一般的である。教育の拡大が特に顕著に見られるのはフランス、アイルランド、イタリア、韓国、スペイン、ロシアで、これらの国では教育の上方流動性と下方流動性の差は30ポイントを超えている（インディケータA4）。

その他の結論

25～34歳人口の約40%が高等教育を修了しているが、この比率は55～64歳人口より15ポイント高い（インディケータA1）。

読解力の習熟度が最高レベルの高齢者と若者の割合の差は平均で13ポイント拡大している（インディケータA1）。

大多数のOECD諸国では、大半の子供の教育は今や5歳になる前から始まっている。OECD諸国全体で、4歳児の4分の3以上（84％）は幼児教育、初等教育を受けている。欧州連合（EU）加盟のOECD諸国の場合、その比率は89％に達する（インディケータC2）。

後期中等教育に進学した生徒の約72％は、決められた課程期間内に課程を修了する。さらに2年の猶予機関を与えると、OECD諸国平均で、生徒の87％は規定された卒業時期の2年後に課程を修了している（インディケータA2）。

2012年には、OECD諸国平均で、15～29歳人口の49%は教育機関に在籍していた。残り51％のうち、36％は就業者、7％は失業者、9％は労働市場から離れていた（インディケータC5）。

教育機関が得る資金のうち、民間資金の割合が最も高いのは、高等教育機関と、それより低いが、就学前教育機関であり、それぞれ31％、19％である。全教育段階を合計した教育機関関連の公的資金は、比較可能なデータを入手できる全ての国（イタリアを除く）において、2000～2011年に増加した。しかし、より多くの家計が教育のコストを負担するようになっているので、4分の3以上の国において、民間資金の伸びは公的資金の伸びより高かった（インディケータB3）。

3分の2の国において2005～2011年に教育向け公的支出の割合は低下したが、経済危機のピークだった2008～2011年の短期間を見ると、データを入手可能な31カ国中16カ国において、教育関連の公的支出の伸びは他の全てのサービスへの公的支出の伸びより高かった（あるいは、減少のペースが鈍かった）（インディケータB4）。

就学前教育の教員に修士号を義務付けているのは、データを入手可能な35カ国中4カ国のみであるが、後期中等教育の一般科目を教える教員に修士号を義務付けている国は22カ国に上る（インディケータD6）。

データを入手可能なOECD諸国とパートナー諸国の約4分の3の国では、全教育段階において、教員向け職業能力開発を義務付けている。職業能力開発は、17カ国では前期中等教育の全教員に対して、8カ国では昇進や昇給の要件として義務付けられているが、6カ国では義務付けられていない（インディケータD7）。

2012年には、450万人以上の学生が市民権を持つ国以外の高等教育機関に在籍していた。高等教育機関在籍者に占める留学生の割合が最も高いのは、オーストラリア、オーストリア、ルクセンブルグ、ニュージーランド、スイス、英国である（インディケータC4）。

要約：
OECD (2014), Education at a Glance 2014: OECD Indicators, OECD Publishing.
http://dx/doi.org/10.1787/eag-2014-en

© OECD

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